膝の痛みが続いているけれど、手術だけは避けたいと思っている方は少なくありません。膝の痛みが長引くと、毎日の生活、特に階段の昇り降りや歩行に不安を感じることが多くなります。ご自身の膝はもちろん、高齢のご両親の治療について調べている方もいるでしょう。
膝の手術には入院やリハビリを伴うため、生活に大きな影響を与えることがあります。ただ、膝の痛みに対する治療には、手術以外にもさまざまな選択肢があります。近年では、通院で受けられる治療法も増えてきており、手術を避ける選択肢として注目されています。
この記事では、手術をためらう理由やリスクを整理し、保険診療の保存療法、さらに近年注目されている再生医療まで、膝の治療に関する情報をまとめています。ご自身や家族にとって納得できる治療法を選ぶための判断材料として、ぜひ参考にしてください。
膝の手術をしたくないと感じる方に多い不安と悩み
膝の手術を避けたいと感じる背景には、身体的な負担だけでなく、生活全体への影響を心配する気持ちがあります。手術を受けることで必要となる入院期間や術後のリハビリ、家族や仕事への影響について心配する方は多くいます。
厚生労働省の研究によると、変形性膝関節症の潜在的な患者数は国内で約2,530万人にのぼると推計されています。
膝の痛みに悩みながらも、手術以外の治療で何とかしたいと考えている方は少なくありません。では、具体的にどのような場面で手術をためらうのか、よくあるケースを見ていきます。
入院やリハビリの負担から手術をためらうケース
膝の手術を迷う理由として、入院生活やリハビリにかかる時間の長さが挙げられます。膝の筋力や可動域の回復には個人差があり、回復には時間がかかることを理解しておく必要があります。
膝関節症に関する研究報告書では、術後在院日数の平均値は26.5±13.2日（中央値23日）で、術後リハビリテーションの総実施単位数の平均値は41.7±51.1単位（中央値25単位）でした。（※リハビリの1単位は20分）
仕事をしている方にとっては、数週間の休職が避けられません。自営業やパートで働いている方の場合、収入への影響を心配するのは当然のことでしょう。家事や育児、介護を担っている方にとっても、入院中の生活体制をどう整えるかが大きな課題です。
「手術を受けることで膝の状態が改善できる可能性がある」とわかっていても、生活を長期間止めることへの抵抗感が、決断を先送りにさせてしまうケースは珍しくありません。
高齢の親の手術を家族として心配するケース
膝の手術について調べている方のなかには、高齢のご両親の治療を一緒に考えている家族の方も少なくありません。
70代～80代になると、膝の痛みだけでなく、体力や他の健康状態についても考慮する必要があります。また、全身麻酔や術後の回復過程、リハビリへの対応など、手術後のことも慎重に検討する必要があります。
一般社団法人 日本人工関節学会によれば、人工膝関節手術を受ける方は年間約10万人にのぼるとされていますが、高齢者の場合はその体力や健康状態に合わせた個別の判断が求められます。
手術を勧められた場合でも、すぐに決断する必要はありません。主治医と十分に相談し、親の状態に合った最適な治療方法を選ぶことが大切です。
手術を急がずに治療の選択肢を調べてから決める
膝の治療は、必ずしも「手術か、我慢か」の二択ではありません。変形性膝関節症の治療では、まず保存療法から始めるのが一般的な流れです。
近年では、保存療法と手術療法の間に位置づけられる選択肢として、一定の条件下で再生医療等の技術が一部の医療機関で提供されることがあります。これらは保険適用外の自由診療であり、医療機関によって内容や体制に違いがあります。
手術以外の選択肢について情報を知っておくことは、治療方針を考える際の参考になります。焦って手術を決める必要はありませんが、膝の状態は時間とともに変化する可能性があります。放置せずに医師と相談しながら治療方針を考えることが大切です。
膝の手術で起こりうるリスクと術後の生活の変化
膝の手術、とくに人工膝関節置換術は多くの実績がある治療法です。しかし、手術である以上、全くリスクがないわけではありません。手術後の生活にも、少なからず変化が生じることを理解しておくことが重要です。
「手術を受ければ痛みがなくなる」と多くの方が期待するのは自然なことですが、手術後には注意すべき点や生活スタイルの見直しが必要となる場合があります。
実際、術後の回復過程で新たな制約を感じることもあります。そのため、手術前にリスクや変化をしっかり把握しておくことが、納得のいく判断を下すための助けになるでしょう。
感染症や血栓症など手術にともなう合併症
人工膝関節置換術では、いくつかの合併症が起こる可能性があります。代表的なものが感染症と血栓症です。
人工関節に細菌が侵入する感染症の発生率は0.39〜3.9%とされています。手術中に起こる早期感染と、術後に虫歯や水虫などから二次的に細菌が入る遅発感染の2種類があります。感染が深刻な場合、人工関節を一度取り外して治療を行い、その後再度人工関節を入れ直す手術が必要となる場合があります。
血栓症は、手術中や術後に脚の深部静脈に血のかたまり（血栓）ができる合併症です。この血栓が肺に移動して肺の血管に詰まると「肺塞栓症」を引き起こす可能性があり、これは生命に関わる危険な状態となりえます。人工膝関節置換術単独での肺塞栓症の発生率は約0.7%と報告されています。
感染症や血栓症は、確率としては高くはないものの、発生する可能性がゼロではありません。手術を受けるにあたっては、こうしたリスクをあらかじめ理解し、必要な対策を講じることが非常に重要です。
適切な準備と予防策を行うことで、手術後の回復がスムーズになり、合併症のリスクも軽減されます。
人工関節の寿命と再手術の可能性
人工膝関節には耐用年数があり、永久に使い続けられるわけではありません。20年間に及ぶ追跡調査結果によると、15～20%（約6人に1人の割合）で再手術（再置換術）が必要に至っていました。術後15年でのインプラント生存率（再手術を受けずに済んでいる割合）は95%程度という報告もあり、大半の方はそのまま使い続けられています。
再置換術は初回の手術より難易度が高く、身体への負担も大きくなります。とくに50代以下で手術を受けた場合は、生涯のうちに再手術を経験する可能性が高まるため、手術時期の判断は慎重に行う必要があるでしょう。
正座や深い屈曲が難しくなるなど日常動作の制限
人工膝関節置換術を受けた後は、膝の曲がる角度に制限が出ることがあります。術後に正座ができるようになる方はごくまれで、多くの場合、膝を深く曲げる動作は難しくなります。
そのため、人工膝関節置換術後は、生活全体を「洋式」に切り替える必要が出てきます。特に、膝に大きな負担をかけるような動作や体勢を避ける必要があります。
和式の生活様式に慣れている方にとって、床に座る、布団から立ち上がるといった日常の動作に不自由を感じる場面が増える可能性があります。そのため、術後はベッドや椅子、洋式トイレの使用が推奨されることが一般的です。
また、ジョギングやスキーなど、膝に大きな衝撃を与えるスポーツは避ける必要があります。これらの活動は、人工膝関節に過度の負担をかけ、耐用年数を縮める可能性があるため、術後は無理をせず、膝に優しい運動を選ぶことが推奨されます。
術後の膝の可動域や動きに関しては、手術前の膝の状態や個人差が大きく影響します。膝の痛みや変形がひどかった場合、手術後の回復に時間がかかることもありますし、逆に術後すぐに良好な回復を見せる方もいます。
保険診療で受けられる膝の痛みへの保存療法
膝の痛みに対しては、まず保険適用の保存療法から始めるのが標準的な治療の流れです。
手術をしない治療の総称で、
- 薬物療法
- 注射療法
- 装具療法
- 運動療法
などが含まれます。
保存療法は症状の進行を遅らせたり、痛みを和らげたりすることが目的であり、関節そのものを元の状態に戻すものではありません。ただ個人差はあれど、多くの方が保存療法で日常生活を維持できているのも事実です。
ここでは代表的な保存療法の内容と特徴を紹介します。
痛み止めやヒアルロン酸注射による症状の緩和
保存療法の中心となるのが、薬物療法と関節内注射です。
- NSAIDs（非ステロイド性消炎鎮痛薬）
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痛み止めとしてよく使われるのが、NSAIDs（非ステロイド性消炎鎮痛薬）と呼ばれる内服薬や湿布、塗り薬です。炎症を抑えて痛みを軽減する効果がありますが、長期間の服用では胃腸への負担が出ることがあるため、医師の指示に従った期間での使用が基本となります。
- ヒアルロン酸注射
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ヒアルロン酸は関節液に類似した成分を補充し、関節の潤滑を助けます。膝などの関節でよく行われ、通常は週1回の注射を5週続けることが多いです。これにより膝の動きが滑らかになり、痛みが軽減されることがあります。
- ステロイド注射
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炎症が強い場合はステロイド剤の関節注射を行うこともありますが、繰り返しの使用は軟骨への影響が指摘されており、回数を制限することが推奨されます。
薬物療法で痛みが抑えられている間に、運動療法を行うことも重要です。運動療法は関節の可動域を維持し、筋肉を強化することで、症状の管理に役立ちます。
薬物療法は、必ず医師の判断に基づいて行うことが基本です。また、運動療法の内容については、医師や理学療法士と相談し、無理のない範囲で行うことが大切です。
装具やサポーターで膝への負担を軽くする方法
膝にかかる荷重のバランスを調整するために、装具療法が用いられることがあります。
変形性膝関節症の方の多くはO脚の傾向があり、歩行時に膝の内側へ体重が集中しやすくなっています。足底板（インソール）を靴の中に敷くことで、荷重のかかり方を変え、膝内側への負担を分散させる効果が期待できます。
膝用のサポーターは、関節の安定性を補助し、歩行時のぐらつきを軽減します。ただし、サポーターに頼りすぎると筋力低下を招く恐れがあるため、日常的に使い続ける場合は医師に相談のうえ、適切な種類と装着時間を確認しましょう。
装具療法はあくまで膝への負担を軽くするための補助手段です。根本的に症状を改善するものではありませんが、痛みの緩和と歩行の安定には役立ちます。
自宅でできる筋力トレーニングと体重管理
膝周囲の筋力を鍛えることは、保存療法の中でも特に推奨されている治療法の一つです。
太ももの前面にある大腿四頭筋（だいたいしとうきん）は、膝関節を支える役割を担っています。この筋肉が弱くなると、歩行時に膝がぐらつき、痛みが増す原因になります。
椅子に座った状態で片脚をまっすぐ伸ばしてしばらくキープする膝伸展運動や、寝そべった状態での脚上げ運動などが代表的なメニューです。
これらの筋力強化運動は、自宅でも道具を使わずに行えるため、非常に取り組みやすいです。定期的に行うことで、膝の負担を軽減し、階段昇降などの動作が楽になることが多いです。
体重管理も同様に欠かせません。体重が1kg増えると、歩行時に膝にかかる負荷は約3〜5kg増えるともいわれています。食事の見直しと軽い有酸素運動を組み合わせて、無理のない範囲で減量に取り組むことが、膝の痛み軽減につながります。
参考：The Impact of Obesity on Bone and Joint Health｜AAOS
入院なしで受けられる再生医療の仕組みと費用の目安
保存療法では痛みが十分に和らがないけれど、手術はまだ受けたくない。そうした方の選択肢として近年広がっているのが、再生医療による膝の治療です。
再生医療は、自分の血液や脂肪から抽出した成分を膝関節に注射する治療法で、入院の必要がありません。しかし、現時点では保険が適用されない自由診療であるため、費用が高額になる傾向があります。
PRP療法の治療の流れと通院回数
PRP療法は、患者自身の血液から血小板を濃縮した成分（PRP：多血小板血漿）を膝関節に注射する治療法です。血小板に含まれる成長因子の働きにより、関節内の炎症を抑え、組織の修復を促す効果が期待されています。
治療の流れは、まず腕から約20mlの血液を採取し、遠心分離でPRPを抽出します。その後、膝関節に注射するという手順で、採血から注射まで1回の通院で完了するのが一般的です。
通院回数は医療機関によって異なりますが、3〜4週間の間隔で3回の注射を1クールとして行うことが多いです。治療後は日帰りが可能で、日常生活への復帰も早いのが特徴です。
ただし、膝の変形が進んでいる方や肥満のある方では効果が出にくい場合があることが報告されており、すべての方に同じ結果が得られるわけではない点は理解しておく必要があります。
幹細胞治療の特徴と対象になる膝の状態
幹細胞治療は、患者自身の脂肪組織から幹細胞を取り出し、培養して数を増やしたうえで膝関節に注射する治療法です。
幹細胞にはさまざまな組織に変化できる能力があり、関節内に注入することで炎症を抑えたり、傷ついた組織の修復を促したりする効果が期待されています。法的には第2種再生医療に分類されており、厚生労働省への届出を行った医療機関でのみ実施が認められています。
治療の流れとしては、まず腹部などから少量の皮下脂肪を採取し、そこから幹細胞を分離します。専門の細胞加工施設で約4〜6週間かけて培養した後、膝関節に注射します。脂肪の採取と注射はいずれも外来で行えるため、入院の必要はありません。
対象となるのは、初期から進行期の変形性膝関節症で、保存療法では痛みの改善が見られない方が中心です。軟骨がほぼ完全に失われた末期の状態では効果が出にくいとされており、適応の判断は医師の診察と画像検査をもとに慎重に判断されます。
自由診療の費用帯と保険が適用されない理由
膝に対する再生医療は、現時点ではすべて自由診療となっており、費用は全額自己負担です。
費用の目安は治療の種類によって大きく異なります。PRP療法の場合、1回あたり数万〜数十万円程度で、複数回の注射を行う場合はその合計額が必要になります。
保険が適用されない理由は、再生医療の有効性や安全性を証明する臨床データがまだ十分に蓄積されていないためです。再生医療等安全性確保法に基づく届出は義務づけられていますが、保険適用に必要な水準のエビデンスが整うまでには、さらなる研究と時間を要するのが現状です。
なお、自由診療であっても、年間の医療費が10万円を超えた場合は医療費控除の対象になる場合があります。費用面の負担が大きい治療なので、事前に医療機関で費用の見積もりを確認し、無理のない計画を立てることが大切です。
膝の状態に合った治療を選ぶための判断の目安
膝の治療方法は、症状の程度や日常生活への影響を踏まえて選択することが重要です。「手術を受けるべきか」「保存療法を続けるべきか」という判断は、画一的な基準ではなく、画一的な基準に基づくものではなく、膝の状態や患者本人の生活状況を総合的に考慮して決定されます。
ここでは、症状の段階に応じた治療の考え方を整理します。ご自身やご家族の膝の状態がどの段階にあるのかを把握し、参考にしてください。
症状の進行度によって変わる治療の選択肢
変形性膝関節症は、一般的に初期・中期・末期の3段階に分けられます。段階ごとに選べる治療法が異なります。
- 初期段階（軽度）
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動き始めに軽い痛みやこわばりを感じる程度で、しばらく動くと症状が治まるのが特徴です。この段階では運動療法や体重管理、湿布や塗り薬といった保存療法が中心になります。
- 中期段階（進行期）
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階段の上り下りや正座が困難になり、膝に水がたまることもあります。ヒアルロン酸注射や痛み止めの内服に加え、PRP療法などの再生医療を検討する方も出てきます。
- 末期段階（重度）
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安静時にも膝が痛み、歩行が困難になります。この段階では保存療法だけでは生活の維持が難しくなり、手術療法が選択肢に上がります。
膝の状態がどの段階にあるかは、レントゲンやMRIなどの画像検査と、医師の診察を通じて判断されます。適切な治療法を選ぶためには、定期的な診察と検査が重要です。
保存療法で改善しない場合に検討する次の段階
保存療法を一定期間続けても痛みが和らがない場合、次の治療段階を検討するタイミングが訪れます。
保存療法で改善しない場合の選択肢としては、以下のような流れが考えられます。
- ヒアルロン酸注射の効果が薄れてきた場合 → PRP療法や幹細胞治療を検討
- 再生医療でも痛みが改善しない場合 → 骨切り術や人工膝関節置換術を検討
いきなり手術に進むのではなく、段階的に治療を試していくことで、自分に合った方法を見つけやすくなります。迷ったときには、医師と十分に話し合いながら、複数の選択肢を検討することが判断の助けになるでしょう。
手術が必要と判断されるケースの考え方
膝の状態によっては、手術を受けたほうが結果的に生活の質を取り戻しやすいケースもあります。一般的に手術が検討されるのは、次のような状況です。
- 保存療法や再生医療を試しても、日常生活に支障が出る痛みが続いている
- 膝の変形が進み、関節の隙間がほぼなくなっている（末期の変形性膝関節症）
- 歩行距離が著しく短くなり、外出が困難になっている
手術をしたくないと感じることは自然な感情ですが、痛みを我慢し続けることで、活動量が減少し、筋力低下や体重増加などが起こることがあります。これが原因で症状がさらに悪化する可能性もあるため、早めに治療法を見直すことが重要です。
膝が伸びなくなったり、歩けなくなったりしてから手術を受けると、術後の回復にも時間がかかるといわれています。手術の判断は、現在の状態を維持した場合にどう症状が進行するかを含め、医師と十分に相談した上で決定することが重要です。
膝の手術をしない治療を始めるための相談の進め方
膝の治療方針を決めるにあたっては、まず信頼できる医師に相談し、自分の膝の状態を正確に把握することが出発点になります。
一人の医師の意見だけで判断がつかない場合は、別の医師に意見を聞くセカンドオピニオンの活用も有効です。とくに再生医療を検討する場合は、医療機関ごとに提供する治療内容や費用が異なるため、事前の情報収集が欠かせません。
かかりつけ医やセカンドオピニオンの活用方法
膝の痛みが続いている場合、まず整形外科のかかりつけ医に相談し、レントゲンやMRIで膝の状態を確認してもらうことが大切です。
セカンドオピニオンを受ける際は、かかりつけ医に紹介状や検査資料の作成を依頼しましょう。紹介状があれば、受診先で同じ検査を繰り返す必要がなくなり、スムーズに意見を聞くことができます。
複数の医師の見解を聞くことで、自分の膝の状態に対する理解が深まり、治療方針についてより納得感のある判断ができるようになります。
再生医療を扱う医療機関を探すときの確認点
再生医療を受ける医療機関を選ぶ際は、いくつかの確認点を押さえておくことが必要です。
まず確認すべき点は、その医療機関が再生医療等安全性確保法に基づく届出を厚生労働省に提出しているかどうかです。この届出を行っていない医療機関で再生医療を受けることは法律で禁じられています。
そのうえで、以下の点を確認しておくと安心です。
- 治療前にMRIなどの画像検査で膝の状態を評価しているか
- 治療の効果だけでなく、限界やリスクについても説明があるか
- 費用の総額（検査費、注射費、経過観察費などを含む）が明示されているか
- 治療後の経過観察やフォローアップの体制が整っているか
再生医療は自由診療であるため、医療機関ごとに治療内容や費用が異なります。治療の効果について過度な期待を抱かせるような「効果を保証する」といった断定的な説明には注意が必要です。
治療内容と費用を比較し、不明点は遠慮なく質問して、納得したうえで治療を始めることが最も大切です。